オンライン教育導入サービス
コロナ感染症によって教育機関の休校および、授業開始が延期されています。
文部科学省も遠隔授業による代替措置を推進しており、リアル教育をオンライン教育に代替し、教育の担保を行う必要性が出てきています。
現在、学生の学修の遅れ、学年歴の不足、精神的なケア、留学生対応などの課題がありその対応を検討するにも教職員の自宅待機で進まない状況です。
本サービスは、テレビ会議システムを活用し、教職員間の業務を推進する、学生向けのオンライン授業を推進することで教育の質・量ともに担保するためのご支援をしていきます。
コロナ対策として
テレビ会議システムを活用した双方向型の遠隔授業の
導入サポート・研修のご提供
オンライン授業導入および効果的な「オンライン授業法マニュアル」を【無償】ご提供
オンライン授業導入および効果的なオンライン授業法について動画での解説をご提供
ZOOM等を活用したオンライン授業導入研修、FD/SD研修のご提供 (弊社までお問合せ下さい)
新入生向けオンライン・オリエンテーション・プログラムのご提供 (弊社までお問合せ下さい)
オンライン授業導入・実践マニュアル【無料】ダウンロード
コンテンツ概要
0.教育機関の現状とマニュアル作成の目的
1.ZOOMの導入方法
- ZOOMの特徴
- ZOOMに必要な機材
- ZOOMのダウンロードと機能説明
- ZOOMを授業で活用するための基本の機能の紹介
2.ZOOM活用の留意点
- オンライン教育導入の検討、データ通信量
- 教員が留意すべき設定時の15のポイント
- PCでの活用法とスマホでの活用法
3.テレビ会議システムを活用した効果的な授業法
- オンライン教育に必要な環境
- リアル授業とオンライン授業の違い
- テレビ会議システムの機材の最初の準備
- 教材の提示方法
- 学生・生徒向け「グランドルール12カ条」
- 教員側が意識しておく必要のある13のポイント
- テレビ会議システムを活用した学生を能動的にする方法
- チャット活用時の7つのグランドルール
- グループワーク実施時の10のグランドルール
- 授業計画例 ３例
- 出欠管理と評価方法例
【2020年 年間動画人気ランキング発表！第１位】に選出されました。
弊社が制作した「オンライン授業導入実践マニュアル動画シリーズ」が、全国1000以上の小中高が導入・20万人の先生方に利用される、オンライン学習サービスを提供する『ウェブで授業研究 Find！アクティブラーナー』（運営：株式会社FCEエデュケーション）の約3,500本の動画の中から、2020年度に教員の方々から最も視聴された動画の年間のランキング1位に選出されました。
詳しくはこちら-
【今すぐできるオンライン授業でアクティブ・ラーニング】全体概要編
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Zoomの特徴【教育機関向けZoom活用講座 1 】
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Zoomに必要な機材と環境【教育機関向けZoom活用講座 2 】
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Zoomのダウンロードと基本の使い方【教育機関向けZoom活用講座 3 】
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Zoomを授業で活用するための基本の機能【教育機関向けZoom活用講座 4 】
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ZOOMを活用したオンライン授業前の【安全・安心の初期設定方法】
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オンライン授業で教員が留意すべき【13のポイント】
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伝わるオンライン授業【非言語コミュニケーションを強化する】
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【オンライン授業】の効果的なコマシラバス例
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【学生・生徒向け】オンライン授業を受講する際の「グランドルール12カ条」
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【学生・生徒向け】オンライン授業チャット活用時の「7つのグランドルール」
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【学生・生徒向け】オンライン授業グループワーク時の「10のグランドルール」
テレビ会議システムを活用したオンラインFD/SD研修
自宅に居ながら教職員向けのオンライン教育導入研修
オンライン教育導入研修
テレビ会議システムを活用したオンライン教育の導入が求められていますが、大学でも導入を推進している大学とは違い、導入の検討をしているがどうしたら良しか分からない、導入する予定だがオンライン教育の効果的な方法が分からないという大学も多くみられます。また、専門学校ではオンライン教育の検討も進んでいない状況が続いています。(2020年４月段階)
学校に教職員が集まって導入の検討を行うことや、オンライン教育のFD研修を集合型で実施することは困難な状況です。
弊社では、ZOOM等のテレビ会議システムを活用したオンライン教育導入の検討会へのコンサルティングや、導入を決定した大学・専門学校のテレビ会議システムを活用したオンラインでの「効果的なオンライン教育実践FD研修」を行っています。
学生向けに実施するまえに全教員で基礎的なオンライン教育のノウハウを自宅にいながら身に付ける機会として活用ください。
オンライン教育改革コンサルティング
オンライン教育への展開は、必然となっています。
高等教育機関の今後はどのように計画すれば良いか、募集はどうするのか、改革推進の手を止めても良いのか・・・・・
日々状況が変化し緊急の対策が必要なため、直近の課題の解決に追われ本質的な学校改革の検討が行えないのが現状です。
アフターコロナでは、学校という校地校舎を持った教育機関の在り方そのものが変化していきます。
学費の考え方も変わってくるでしょう。高等教育機関の生き残りの戦略もこれまでの既成概念上ではなくなるでしょう。
直接お会いすることができない状況な中でもテレビ会議のオンラインシステムを活用すれば検討が推進できます。
弊社では、そんなご要望にお応えしていきます。